在宅勤務で孤独感、社員のメンタルケアも忘れずに

人事制度

2020年5月21日付 日本経済新聞より

「在宅勤務で孤独感、社員ケア支援広がる」

 

新型コロナウイルスの影響により、在宅勤務が増えていることは、多くのニュースで取り上げられていますよね。

その内容の多くは、メリットが多いという点。

 

 ・効率が上がった

 ・満員電車に乗らなくてもすむ

 ・通勤時間の無駄に気付いた

 ・出社しなくても仕事になるという事が分かった

 

など、テレワークの素晴らしさを感じる意見も多いですよね。

 

テレワーク自体は昔からあるものの、二の足を踏む企業も多く、慎重に捉えていた印象です。

そこで、このコロナウイルス。

半強制的とも言えるように、テレワークを「せざるを得ない」企業も増えたのだと思います。

 

確かに、メリットはあるでしょう。

上記に挙げた通り、ポジティブに捉える意見も少なくありません。

しかし、その印象に囚われすぎず、全体を見ることも大切ですよね。

 

今回の記事では、在宅勤務によって、「抑うつ感」や「不安感」を訴える社員が増えたという内容。

8万5,000人程にテレワークを活用している、富士通に起きた現象です。

 

環境の変化と言うのは、人に大きな精神的ストレスを与えます。

テレワークに限らず、転職や転勤、結婚や離婚などもそうでしょうね。

 

コロナ対策とは言え、ひとえにテレワークを活用と言っても、そこに働いているのは生身の人間。

ストレスがたまる事も想定し、メンタルケアが必要になってくる事も、今後多くなってくるのではないでしょうか。

 

テレワークが素晴らしいというよりかは、それを活用する企業、そして人、環境によって良し悪しが決まるものだと思います。

導入する事は素晴らしい事ではある一方で、導入すれば全て丸く収まるわけではないというのもまた、人間・組織の難しさなのですよね。

 

尾登 正幸

ブログ著者:尾登 正幸

埼玉県出身。大学3年生の就職活動期に “人生を楽しむことを手伝える” 仕事での起業を決意。同じ志を持つ仲間と3年後の会社設立を目標として共有し、ノウハウを得るため2006年に人材派遣会社に就職した。2008年12月、仲間と共にRAYERED(株)を設立し、2010年からは代表取締役に就任。ビジョンの共有を核とする人事コンサルティングや、人事適性検査にフィードバックを付けるサービスはリピーターが多い。人事適性検査をフル活用した独自のスキームにより、企業と人のベスト・マッチングを提供している。

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